結婚式を延期する場合について

やむをえない理由で結婚式を延期せざるをえない場合もあるはずです。2020年6月現在、日本でも影響の出ている、コロナウイルスについても同じくでしょう。結婚式を延期するという判断をした場合、気になるのが費用や料金がどうなるのかという点です。今回のWedding Newsでは、延期の際の費用や料金について見ていきたいと思います。

延期の場合の費用や料金

まずは契約書を確認

結婚式を延期することに決めたら、まずは確認したいのが結婚式場と交わした契約書の内容です。延期についての要項があれば、その内容をよく確認してみましょう。

キャンセル規定については必ず記載があるはずですが、式場によっては延期についての記載がない場合もあります。その場合は、すぐに担当プランナーと相談して、延期についての相談を行ないましょう。そして延期についての詳しい内容は、必ず紙面でかたちとして残しておくことが大切です。

無償の場合

延期については、無償で対応してくれる式場も少なからずあります。ただし、いつまでの延期なら無償対応可能なのか。好きな日程を指定できるのかなども確認しておく必要があります。

有償の場合

延期について料金や費用が発生する式場の場合、詳しい金額設定を確認しましょう。考えられるのは以下のようなパターンです。

• ・延期については見積もり内の〇％を内金として預かり対応
• ・〇ヶ月以内の日程変更は無償対応。それ以上は規定の料金発生
• ・延期については、一律〇％の延期保証金が発生

以上は一例ですが、延期に料金が必要な場合はしっかりと詳細まで確認する必要があるでしょう。

延期がいつまで可能なのか

併せて確認しておきたいのが、延期はいつまで可能なのかという点です。一年先の日程まで延期が可能なのか。もしくは現状では〇ヶ月先の日程迄しか指定ができないのか。結婚式場の規模などにもよるかと思われます。自分たちの希望する延期時期を明確にして、式場に詳しく聞いておく必要があるでしょう。

現状の作成物

作成が完了している発注アイテムがどれくらいあるのか。これも大切なチェックポイントとなります。延期が無償であっても、キャンセルできないアイテムや、すでに作成が完了しているアイテムについては実費がかかるはずです。支払いは延期後の見積もり内で良いのか。それとも先に支払うのかなども要チェックですね。

規模が変わる場合も事前確認

そして、最後に大切なチェックポイントです。延期前の見積もりでは〇人で見積もってもらったのだけど、延期後の結婚式ではかなり人数が減って〇人になる。このような場合についてです。つまり、人数が変わっても、今と同じ割引や優待が受けられるかどうかという点についてです。

結婚式場の割引特典には「〇人以上の披露宴なら〇円還元」などの条件付きの特典も多いはずです。延期後の結婚式が、規模の違うものとして想定されるのなら、あとで困らないように先に相談しておくと良いでしょう。

必ず訪れる幸せな一日

やむをえない事情で、結婚式を延期するケースも少なからずあるでしょう。そんな時には、残念で寂しい気持ちになることもあるはずです。でも、幸せな結婚式の一日は、いつか必ず訪れます！そんな幸せな日を夢見て、今は目の前の準備を楽しんでいくことから始めてみませんか？
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